石川幹子 教授

Mikiko Ishikawa

環境デザイン研究室

<専門分野>
ランドスケープ
<研究テーマ>
都市計画・都市緑化・都市再生デザイン

Profile :
宮城県岩沼市出身。東京大学農学部卒業、ハーバード大学デザイン学部大学院卒業。東京大学大学院農学系研究科博士課程修了。農学博士、技術士(建設部門、都市および地方計画)。工学院大学建築学科教授、慶應義塾大学政策・メディア研究科教授、東京大学大学院工学系研究科教授などを経て、現職。みどりの学術賞、都市公園コンクール国土交通大臣賞、緑の都市賞:内閣総理大臣賞、国際ランドスケープデザイン競技設計第1位、日本都市計画学会論文賞など、デザインと計画の両輪で世界的に活躍するランドスケープアーキテクトのひとり。

学生に期待する
3つの資質

  • 資質1 何か1つにこだわりをもつこと
  • 資質2視野を広く持って、物事に取り組むこと
  • 資質3国際的に活躍する行動力
人と自然の共生する環境とは?

創るべき空間のかたちを考える

街の設計は、“良い”空間をつくること。
コンクリートの護岸では、生きものが住める空間にはなりません。人と自然の共生のためには、生きものが住むことができ、人間も楽しく暮らせる空間である必要があります。このようなコンセプトで突き詰めて考えると、創るべき空間のかたちがこれまでとは違ったものになることがわかるでしょう。

授業での取り組みが成長と実績に直結

設計は論理のうえに成り立つ感性です。まちづくり、公園、広場などの設計コンペなどの参加は、この感性を養うことにつながります。
建築、土木、生態学などの専門家と一緒に考え、デザインをすることで、視野が大きく広がります。時代の“風”のようなものを観る感性の蓄積が、財産になっていきます。これまで、学生の皆さんと一緒に取り組んだ設計で多くの賞をいただいていますので、実績にもつながっていきます。

デザインを実現していく過程の管理は、しっかりと行うので、知識とともにコミュニケーション能力も培うことができます。普通は公園には植えないような日本古来の草花をこだわって植えることもありますが、それにも植物に対する知識とともに、現場のかたにその大切さを伝える力も必要になります。
デザインは、そこに暮らす人びととの協働作業です。地域の子ども達と、一緒に取り組むこともあります。たとえば小学生を集めて、ビニールシートを敷いたうえに水を流し、水はどのように流れていくかを見せて、流れのデザインを一緒に考えます。

自分で考えたものが、実現していくプロセスを体験することには、わくわくするような楽しさがあります。

問題意識をもって、まちを観察する

あらゆる空間には、デザインをしているプロが、かならず存在します。
皆さんが暮らす街をひとつひとつ、問題意識をもって見るだけでも、これまでとは大きく違ったものが見えてきます。その道のエキスパートから学ぶことは、大きな財産になります。

環境デザインは、奥が深く、私自身も、あとで知って驚くような方から教えをいただいており、その知識を学生のみなさんに伝えたいと考えています。
人間総合理工学科は、そのような意味でもすばらしい教員がそろっていますので、ここで4年間学ぶ経験は人生の宝となることでしょう。

全く新しい分野での活躍に期待

人間総合理工学科は、理工をベースにさまざまな分野を学ぶことができます。
従来の理工学部とは、異なる新しい職業分野での活躍が期待できます。

学生の皆さんが、地球環境時代にふさわしい、世界にはばたいていくことのできる力を身につけるために、全力でサポートしていきたいと楽しみにしています。

石川研を理解するためのキーワード4

  • 1. 社会的共通資本

    社会的共通資本は、一つの国ないし特定の地域に住むすべての人々が、ゆたかな経済生活を営み、すぐれた文化を展開し、人間的に魅力ある社会を持続的、安定的に維持することを可能にするような社会的装置を意味する。
  • 2. 環境デザイン

    環境デザインとは、人と自然の共生を目標とし、一人ひとりの人間の尊厳を守り、すぐれた文化の形成を支え、持続可能な社会の実現に資する「社会的共通
    資本」を創り出す領域である。
  • 3. 流域圏プランニング

    流域圏を空間計画の枠組みとすることで、自然の生態的秩序に即した空間計画が可能に.特に、小流域という地域住民が管理可能なスケールから、その集合体としての地域、国土へと展開する、スケール横断的な空間計画の基礎となり得る。
  • 4. 震災復興

    東日本大震災で地震・津波により壊滅的被害を受けた、仙台以南から福島県境までを対象に、歴史的に培われてきた農村、漁村の土地利用、文化的景観を尊重し、復興の道筋を示す。 このグランドデザインは、現地の自治体、市民と連携し、フィールドからたちあげ、単なる提案ではなく、その実現をめざすところに、大きな役割がある。